Sunday, March 27, 2016

中国での三週間

ワォ。中国を切り抜けた、私のような者をいつも「失踪」させているこの時に。

中国で三週間以上過ごした。非常に危険が予想されたので、現地に飛行機で向かう前に、もう一度勇気を奮い立たせなければならなかったほどだ。

私の入国と出国を彼らが許したことに驚いている。中国に入国したとき、これはきっと罠だとさえ思った。

飛行機は今朝、上海市の浦東(ほとう、プートン)の滑走路に90分ほどとまっていた。彼らは私を飛行機から引きずり出そうかと考えているのかもしれない、そう思って捕まるのを待っているうちに眠ってしまった。結局、何も起こらなかった。

中国を飛び立ち済州島に向かっている、性奴隷のウソの震源地だ。






Wow. I survived China, again, even while they 'disappear' people like me on a regular basis
Just spent more than three weeks in China. The work was so dicey that I updated my will just before flying.
I was surprised they let me in, and let me out. When they let me in, I thought it might be a trap.
The airplane this morning sat on the runway at Pudong, Shanghai for about 90 minutes. I wondered if they were considering taking me off the airplane, and then I just fell asleep waiting for the arrest. Nothing happened.
The flight out of China headed right over Jeju island, ground zero of the sex-slave lies.


4 comments:

IMA said...

東南アジア~中国~韓国。
ヨン氏の慰安婦調査も佳境に入った感じですね。
さすがの中国もアメリカ人ジャーナリストには手を出せないか。

それはともかく、地図には竹島でなく「dokdo」と表記されていますね。
韓国の航空会社の地図かな?

YK said...

ちゃんと変装してますか???

MM said...

しばらく留守していてFB見てなかったのですが、ヨン氏は今韓国にいるんですね。(14時間まえのアップ)
慰安婦像はもとより、あらゆる慰安婦グッズが揃ってる韓国でも、これは知りませんでした。
バス停横の歩道に設置された慰安婦広告の大きさにびっくり!
作家でジャーナリストのAndrew Salmon 氏がこの広告を見つけ、内容を説明してる写真があります。

Comfort Women in Seoul, Korea
The well-known author and journalist Andrew Salmon surprised me by showing up to a meeting yesterday. Later we were walking down a sidewalk when Andy spotted a 'comfort woman' advertisement at a bus stop. He stopped to translate. The advertisement faced both inside, and outside the bus stand.

mc^2 said...

安倍総理と朴大統領アメリカで合意について再度確認したようですが、そんな訳で CNN がこんな記事を掲載。

How North Korea exploits 'comfort women' issue (Opinion) - CNN.com
(北朝鮮は如何に「慰安婦」問題を悪用するか(オピニオン) - CNN.com)
http://edition.cnn.com/2016/03/31/opinions/north-korea-comfort-women-coleman/index.html?eref=edition

で、挺対協は believed to have ties to North Korea であると。筆者の Norm Coleman 元上院議員は、昨年ベトナムでの韓国軍の性暴力について謝罪要求してた方でした。

タイトル通り中国(や韓国自身)の「悪用」にまでは突っ込んでいません。このような見方の今後の広がりに期待したいですが、アメリカの国益次第というところ。